Construction Example -耐震再生建築-

耐震再生建築とは、耐震補強によって建物の長寿命化を目指す建築手法であり、建て替えの60〜70%のコストで、意匠転換や設備一新を行うことができます。

「建物診断」「減築・減量で負担減→構造補強」「建築・外構デザインの一体化」「既存図面無しの建物の再生」
について提案設計致します。


再生建築設計AFTER写真

AFTER

再生建築設計BEFORE写真

BEFORE

Construction Example

Re Model
形態再生
Re Form
造形再生
Re Function
機能再生
Re Souce
資源再生
Re Sign
表現再生
Re Style
様式再生

耐震再生建築とは

耐震再生建築とは、リフォームやリノベーションと異なり、弱体化した構造躯体の耐震性能を軽量化や補強によって現行レベルまで向上させるとともに、老朽化した建物を再利用しながら、建て替えの60〜70%のコストで、大胆な意匠の転換や用途変更、設備一新を行い建物の建築の長寿命化を図る新たな建築手法である。

新築並みの建築基準、耐震レベルを適用

既存建物の状況を把握の後、既存不適格事項や単体規定については、全て現行法に適合させる。特に構造については調査、診断を行った上、耐震補強により、現行法規及び耐震改修促進法に適合させる。これにより、構造躯体の信頼性を明確化することができる。結果として、新たに確認申請書を提出し、竣工後には、完了検査済証の交付を受けることができる。つまり新築と同等のものとする手法である。結果として、ファンド等の投資判断が確実かつ迅速になり、コンバージョンや都市再生が促進され、再生事業対象建築物の用途のバリエーションの豊富化、ストック活用の促進が期待できる。 また、工事過程の建物の履歴書 (※東京大学野城教授が提唱する家歴書)の作成も行う。
建物は古くなったら取り壊し、建替えるというこれまでの考え方を「新たな建物に再生し、長期に渡って利用する」という考え方に大きく転換。環境にやさしく、従来行われている 「リフォーム」「コンバージョン」「大規模修繕」等とは大きく異なる以下の特徴があります。
耐震性の向上

構造・躯体の劣化調査(建物診断)に基づいた補修・補強を実施し、第三者機関や特定行政庁の認定を受ける。

建物の長寿命化

耐用年数についても、新たに第三者機関による意見を取得。

適法性の確認

検査済証・設計図書がない建物も、確認済証の再取得や検査済証を 取得。

競争力の確保

間取り・意匠の変更が可能。設備および意匠は最新のものを装備。 建築・外構デザインの一体化が図れる。

工期短縮、
コスト削減

建築コストは解体・再建築に比べて3割程度の削減が可能。

環境対策

解体して新築することに比べて、産業廃棄物を約4割、CO2を約8割削減 可能なことが報告されている。

建築家&インスペクター 浅野 静

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